リモートワークが推奨されるようになってから、オンラインでの商談が浸透してきた昨今、有料／無料問わずさまざまな会議用ツールを目にする機会が増えてきました。その中でも「オンライン商談ツール」は、オンライン上での商談をサポートする数々の機能が備わった画期的なツールです。

ですが、広く使われている「Web会議ツール」とはどのように違うのでしょうか。また、オンライン商談ツールを導入するとどのようなメリットがあるのでしょうか。

この記事では、オンライン営業で使えるツールの導入を検討している方に向けて、選ぶ際のポイントとおすすめのオンライン商談ツール6つを比較してご紹介します。

オンライン商談ツールとは

オンライン商談ツールとは、Web上での営業活動（商談）をサポートするためのツールのことを指します。似たものとしては、ビデオ通話や画面共有が出来る「Web会議ツール」もありますが、結論から言えば営業・商談時にはオンライン商談ツールの方がおすすめです。 まずは、オンライン商談ツールとは具体的にどのようなものであるかを解説します。

オンライン商談ツールとは何か

オンライン商談ツールは、営業担当者に向けて作られた商談特化型のオンラインミーティングツールです。ツールの提供元によって実装されている機能は異なりますが、多くの場合、プロフィール機能、トークスクリプト、レコーディング、文字起こしなど営業に役立つ機能が搭載されています。

また基本的にブラウザ上で利用可能なため、顧客にアプリインストールの手間をかけさせず、アポ取りから商談までシームレスな案内をすることが可能です。

Web会議ツールとの違い

一般的なWeb会議ツールは複数名で行う会議向けであるため、オンライン商談ツールに比べると機能はシンプルです。画面共有機能は備わっていることがほとんどで、もちろん商談に利用することもできます。

懸念点としては、アプリインストールやアカウント登録が必要なものが多く、顧客側に手間を取らせてしまう点です。顧客側が不慣れな場合は、セッティング時の説明に時間を要することもあります。商談・交渉に関わる本題に十分な時間を割けなくなることもあるので注意しましょう。

またWeb会議ツールを使用する際は、会議用に発行した個別のURLにアクセスしてもらう必要があり、これには2つデメリットが考えられます。
1つ目はその場でスピーディーに接続することが出来ず、通常の訪問と同じように事前のスケジュール調整・アポ取りをしなければならない点です。
もう1つは、例えばアウトバウンドで電話した新規の営業先など、メールアドレスを知らない顧客にはURLを送れないため、提案の機会を逃す可能性がある点です。

その一方で、オンライン商談ツールの場合は基本的にブラウザ上での操作が可能なため、顧客のリテラシーレベルを問わずスムーズに商談に移ることが可能です。専用URLも必要ないので、メールアドレスを知らない相手とも電話の延長でそのまま接続することが可能です。

他にも、Web会議ツールは音声と映像が同じ通信になるため回線環境の影響が大きく、通信環境が整っていないと通話が途切れ途切れになる可能性もあります。さらに時間制限を設けているWeb会議ツールを利用すると、会議の途中で通話が切れてしまったり、議論が盛り上がっているタイミングにもかかわらず一度通話を切りトークルームを作り直したりするシチュエーションも出てきます。 オンライン商談ツールの場合、音声には電話を利用することで音声と映像の通信を分け、通話が途切れるリスクを減らせます。時間制限に悩まされることも無いので、商談時のパフォーマンスを最大限発揮できます。

なぜオンライン商談ツールが良いのか

オンライン商談ツールの最大のメリットは、誰でも、すぐに、気軽に商談ができることです。先ほど触れたように、煩わしい事前設定やアプリインストールの手間を省けるため顧客の時間を浪費しません。商談前のアポ取りは不要ですし、メールアドレスを知らない相手でも、電話営業の延長で気軽に商談へと移れます。

そしてトークスクリプトやプロフィール機能など、ツールに搭載されている機能を活用できるため質の高い営業に繋げられます。録画・録音機能を使い、ログを社内に共有することでマネジメントに生かしたり組織のノウハウ蓄積ができたりすることも大きなメリットです。

オンライン商談ツールを選ぶポイント

では、実際にオンライン商談ツールを導入する際はどのような点をチェックすればよいのでしょうか。

料金体系

導入時の初期費用、利用できるルーム数や最大参加可能人数などは、ツールによって異なります。

料金体系もさまざまで、アカウント単位（利用社員数）で利用料を設定しているツールもあれば、ルーム数／同時接続数（同時間帯に利用できる商談の数）で課金となるツールもあるため、自社の規模感や営業スタイルに合わせた料金体系かどうか確認する必要があります。

支払いは月額制であることがほとんどで、ランニングコストがかかることも事実なので、自社の場合どういった料金体系であればコストパフォーマンスが良いか検討してみましょう。

セキュリティ

顧客との商談内容が盗聴されたり、商談履歴や議事録、提案資料などが漏洩すれば企業としての信頼が失墜してしまいます。通信を暗号化するSSLの利用、データを保管するサーバーの環境と管理、会議参加者の認証方式や、セキュリティマネジメントのISO認証を取得しているか否かなど、セキュリティ対策に注力しているかどうかは確認しておきましょう。

機能・操作性

先述のトークスクリプト、プロフィール機能、レコーディングや文字起こしなど、ツールにより搭載機能は様々です。資料共有をしながらポインターで該当箇所を指せたり、議事録機能があったりとツールごとに便利な機能が搭載されているため、使いたい機能が実装されているか確認しましょう。

使えるブラウザが限られている（Google Chrome上でしか使えないなど）場合や、ツール自体の使いやすさなど操作面での相性もあるので、まずはトライアルで試してみるのがおすすめです。

上記に加えてツール導入時にサポート担当者がつくサービスもありますので、比較検討の参考にしてください。

おすすめのオンライン商談ツール6選

ここからは、おすすめの6社をピックアップし各オンライン商談ツールの特長を簡単に解説していきます。どのツールが自社に合うか検討材料にしてください。

ベルフェイス

「国内No.1オンライン営業システム」として名高いベルフェイスは、顧客にベルフェイスと検索してもらい、サイト上で接続ナンバーを発行するだけで簡単にツール利用ができるサービスです。音声は電話回線を使っているため、ビデオ通話の通信が重い際にも音が途切れる心配がありません。

Salesforce、Slack、クラウドサインなど、営業組織でよく使われるツールとの連携ができるのも大きなポイント。導入時のコンサルティングや、ツール活用に関するセミナー受講も無料なので、オンライン商談ツールの導入が初めての場合も安心です。

ベルフェイスのサービスサイトはこちらから。

B-Room

「訪問より成果が上がる」というキャッチコピーを持つB-Room（ブルーム）は、PCはもちろんタブレットやスマホからでも利用できるオンライン商談ツールです。

ベルフェイス同様、ワンタイムパスワードを伝えるだけでブラウザ上での通話ができます。セキュリティ面にも力を入れており、サーバ通信はトップレベルのEV SSLにより暗号化され、国際規格のセキュリティであるISO27001も取得しています。

料金プランはシンプルで、ルーム数に対する固定月額制のため、人数の多い組織の場合はコスパが良いでしょう。ただし、同時間帯でルームが全て埋まってしまうと利用できないので、顧客とのスケジュール調整の際には注意しましょう。

B-Roomのサービスサイトはこちらから。

meet in

「1秒で、オンラインミーティング」というコンセプトのmeet in（ミートイン）は、すきな文字を入力するだけでURL発行ができるオンライン商談ツールです。もちろんブラウザ上で使えるので顧客のアプリインストールの手間がありません。

契約書の捺印機能があるため、商談はもちろん、採用面接や入社時の面談利用にもおすすめです。採用活動の業務効率化を狙いたい企業にはもってこいでしょう。

また、パソコンレンタルサービスも提供しており、テレワークなどで急遽貸与用のノートパソコンが必要になった場合にも、業者を探し回る必要がなく便利です。

meet inのサービスサイトはこちらから。

RemoteOperator Sales

RemoteOperator Sales（リモートオペレーターセールス）は、1ユーザー（ライセンス）10,000円から始められる良心的な価格帯が魅力です。

初期費用が無料で、利用人数が増えれば増えるほど1ライセンスあたりの金額も割引されていくので、社員数の多い企業や急成長中のベンチャー企業でも安心です。

ただし、最低利用期間が3ヵ月～なので、無料評価版（14日間）を試してから契約検討するのがおすすめです。

RemoteOperator Salesのサービスサイトはこちらから。

VCRM

接続ナンバー発行とURL発行のどちらでも利用できるVCRM（ブイシーアールエム、旧Mee2box）はテレビCMも打っており、見かけたことのある方もいらっしゃるのではないでしょうか。

最大10人までの同時接続が可能、ユーザー登録数も無制限（ルーム単位での課金）で、更にマルチデバイスでの利用もできる自由度が高いツールです。

無料トライアルが10日間と短めなので、商談数がある程度詰まっている期間に合わせて試すのがおすすめです。

VCRMのサービスサイトはこちらから。

RemoMee

RemoMee（リモミー）は、「電話によるコミュニケーションをより良くする」というビジョンのもと、音声は電話をベースとしたオンライン商談ツールです。クラウド型コールセンターシステムやビジネスフォンを提供する「BIZTEL（ビズテル）」と同じリンク株式会社が提供元で、BIZTELとの連携プランの場合は通話内容を保存することができます。

アジェンダと議事録の共有機能やカンペ機能があるので、会議内容の相互確認や伝え漏れ防止ができます。また、画面共有の際には、画面の拡大・縮小機能、ポインターやマーカーを使うことで、相手に伝わりやすいオンラインプレゼンが可能です。

商談IDの入力窓を自社サイトに埋め込むオプションもあるので、お客さまに「RemoMee」を検索してサイトにアクセスしてもらう手間も省き、よりスムーズな商談誘導が可能です。

注意しておきたい点としては、1to1に特化したツールのため、複数人・別ロケでの会議が多い場合は参加人数がネックになる可能性があります。

RemoMeeのサービスサイトはこちらから。

まとめ

営業組織のテレワークも一般的になってきた今、業務効率化と出張費などのコスト削減にも寄与するオンライン商談ツールは、今後も多くの組織で導入される可能性が高いでしょう。ブラウザ上での操作のため初期設定の必要がなく、顧客のデジタルリテラシーを問わず使いやすい点は、オンラインでの営業をスムーズに進めるにあたり大きな役割を果たします。これからの営業の必須アイテムといっても過言ではない、オンライン商談ツール。まだ取り入れていない場合には、無料トライアルから試してみるのはいかがでしょうか。